概要（About us）
「OECD日本イノベーション教育ネットワーク(Japan Innovative Schools Network supported by OECD) 」は、PISA (学習到達度調査)やTALl S (国際教員指導環境調査)で知られるOECD の協力のもとに生まれた産学コンソーシアムです。
本コンソーシアムでは、「国際協働による教育研究を推進するThink-tank 活動」「教育研究と実践を連携するDo-tank 活動」により、我が国における次世代の学びの開発と普及を促進していきます。
21世紀の教育を創っていくために本ネットワークでは、
- 21世紀の世界で必要なコンピテンシー（資質・能力）とは何か？
- 必要な資質能力を育むためには、どのような学習モデルが効果的か？
- その中で育成された能力はどのように評価できるのか？
という三つの問いを主に考えていきます。
OECDでは、先行するOECD・日本の共同プロジェクトの成果を踏まえて、多くの国々とともに2030年に向けた教育のあり方を議論していく”Education2030”というワーキンググループが設立されています。その中で議論されていることは、
・資質能力として
：協同問題解決能力（PISA2015）
：世界で生きるためのグルーバルコンピテンス（PISA2018）
・学習モデルとして
：アクティブ・ラーニング … 主体的に深く学ぶ
：プロジェクト型学習 … 多様な他者と協働しながら、課題の解決を図る
などについてです。評価モデルに関しても、OECDと日本の知見を活かした新しい評価法の研究が進められています。
OECD日本イノベーション教育ネットワークは、日本として、OECDのこのプロジェクトに呼応し、21世紀の教育を考え、つくっていきます。上記に挙げたような研究蓄積を踏まえながら、日本国内で実践を積み重ね、その実践を研究して理論とし、その理論に基いて実践をしていく。そのような実践と理論の往還という「仕組み」の中で、21世紀に必要な教育について皆で考えていきます。
OECD内に設立されている”Education2030”というワーキンググループと連携しながら、本ネットワークは運営されます。それと同時に、日本国内では、東京大学公共政策大学院においてOECD日本イノベーション教育ネットワークの事務局が設置され、Chairmanに鈴木寛氏を始めとして国内の有識者からなるBorad Memberを置きます。
本ネットワークは、理論と実践の往還が鍵を握ります。理論の柱として”Think-tank”を設け、国際協働による調査研究・分析を進めます。実践の柱として”Do-tank”を受け、教育研究と先端的な実践の連携を図ります。その際、理論と実践を結ぶ糸として、OECD地方創生イノベーションスクール2030として日本の自治体・学校、海外の自治体・学校に協力いただきます。
その他、OECDE調査研究の継続的な情報発信、OECDイノベーション教育賞の創設・運営を進めて参ります。
以上のような「仕掛け」を「仕組み」とうまく連動させながら、21世紀に必要な教育を考え、創っていく。
まさに、このネットワークのPhilosophy（哲学）こそが、「21世紀の教育」を考え創り上げるために、皆で協同していくということなのです。